デリバティブ（先物・オプション）

オプションは「買う権利・売る権利」を売買する取引です。

• ・コール・オプション：原資産を将来の一定期日にあらかじめ定めた価格で買う権利
• ・プット・オプション：原資産を売る権利

権利を得る側（買い手）はプレミアム（オプション料）を支払います。買い手は相場が不利なら権利を放棄でき、損益は非対称になります。

表：コール・プット別にみた買い手・売り手の最大利益と最大損失

共通する原則は、買い手は損失がプレミアムに限定、売り手は利益がプレミアムに限定されることです。

一方、「無限定」になるのはコールの側だけです。プットは原資産価格が0円までしか下がらないため、買い手の最大利益も売り手の最大損失も理論上の上限があります。

権利行使できる時期による分類もあります。

• ・アメリカンタイプ：満期日までの期間中いつでも権利行使できる
• ・ヨーロピアンタイプ：満期日（権利行使日）にのみ権利行使できる

また、他の条件が同じなら、原資産の変動率（ボラティリティ）が大きいほど、また満期までの期間が長いほど、プレミアムは高くなります（不確実性が大きいため）。

先物取引は、将来の一定期日に、あらかじめ約定した価格で対象商品を売買することを「約束する」取引です。オプションと違い履行が義務で、満期時に相場が不利でも権利を放棄して決済を免れることはできません（放棄できるのはオプションの買い手のみ）。

値下がりリスクに備えるヘッジ取引では、現物と反対のポジションを取るのが大原則です。

• ・現物を保有（値下がりが怖い）→ 先物を売る（売りヘッジ）
• ・これから買う予定（値上がりが怖い）→ 先物を買う（買いヘッジ）

保有する現物株式の値下がりリスクをヘッジするには、株価指数先物を売り建てるのが有効です。現物が値下がりしても、先物の売りポジションの利益で損失を相殺できます。

そのほか、上場先物取引では履行を担保するため証拠金を差し入れる必要があり、株価指数先物には限月（取引最終日）があって無期限には保有できません。

価格予想で利益を狙うスペキュレーション取引、割安を買い割高を売る裁定取引（アービトラージ）もあります。

スワップ取引は当事者間でキャッシュフローを交換する取引です。元本を交換するかどうかが、金利スワップと通貨スワップの分かれ目です。

表：金利スワップと通貨スワップの比較(通貨・交換対象・元本交換)

金利スワップは同一通貨で固定・変動など異なる種類の金利を交換し、元本そのものは交換しません。通貨スワップは異なる通貨間で元利金を交換し、原則として元本も交換します。